伊藤 純子さん インタビュー（2）

私の場合、やはりJICA関係の繋がりが多いですね。現時点で神奈川県だけでJICAボランティアOB･OGは3200人程います。その中でも特にヨルダンに派遣された時の同期の仲間とは時々集まっています。多種多様な分野で活躍し、専門知識を持ち合わせている彼らと、「自分たちで何かできないか」と相談し合うこともあります。まだ具体的には動き出していませんが、今後一緒にできることは沢山あると思っています。心強い繋がりです。
これから自分がどんな道を歩んでいくのか、まだ限定せず学びを続けていこうと思っています。もちろん、中心となる考え方は変わりませんが、それをどう行動に移していくかは未定です。もしかしたら起業するという道もあるかもしれません。
最初の職場だった、知的障害児治療教育の現場で上司だった小川淳さん（現在、横浜市総合リハビリテーションセンター・副センター長/地域リハビリテーション部長）は、どんなにコミュニケーションが難しいお子さんとも信頼関係を作ってしまう不思議な力の持ち主で、今でも大変尊敬する方です。そんな上司を中心に、プロ意識の高い素晴らしいスタッフに囲まれて充実した幸せな日々を過ごしてきた経験から、次は私自身が、そんなTEAMを作ってみたいとも考えています。

ヨルダンの障害者支援は、NGOの力に大きく支えられている。ヨルダン政府は、障害者福祉法を定めるとともに、医療機関・教育機関・職業訓練機関などの障害支援関連施設等を運営しているが、施設数は障害者人口に対してまったく足りていない。例えば2004年のヨルダン国内の障害者向けの教育関連施設（特別学校、養護施設含む）数は、ヨルダン政府（省管轄）系の施設に対して、その他非政府系は3倍近くある。
これらのNGOの特徴としては、支援対象者の障害の種類を限定する傾向にある。さらに多くの場合は、障害の程度が軽度の人のみを対象としている。一方で、施設数の不足を補う形で、各家庭や地域を巡回したり、家庭訪問するサービスを提供する団体も増えてきている。
また、情報の少ない地方村落部では、障害者の存在を家庭内で隠してしまうケースも多いという。このような地域では、近親・同族結婚の文化も強く、障害を持つ子どもが生まれる可能性が高いとされている。そのため、障害の予防と早期発見を目的とした母親に対するセミナー実施などが検討されている。
他にも、教育現場における障害理解推進のため、教員に対するトレーニングや保護者に対する啓発活動も実施をしている。しかし予算不足からそのようなプログラムも中断されるケースもある。
日本からは、1987年より障害者支援関連分野の青年海外協力隊員を派遣している。職種は養護、作業療法士、理学療法士、幼稚園教諭、ソーシャルワーカー、スポーツ分野、職業訓練などで、平成17年までに約60名が派遣されている。
（平成18年独立行政法人国際協力機構国別障害関連情報ヨルダン・ハシェミット王国より要約）